熱中症対策セミナー
その暑さ対策、「知ってるつもり」で
現場を守れていますか。
2025年の職場熱中症による死傷者数は1,803人と、統計開始以来最多を更新しました。消防士22年 × 国際コーチング連盟認定コーチ（PCC）が、命の現場で得た知見をもとに、御社で実際に機能する予防体制をつくります。
2025年、職場の熱中症は過去最多を更新しました
資料の読み合わせでは、
人は本番で動けません。
一般的な熱中症研修は、知識の伝達で終わりがちです。この研修が違うのは、講師が福岡市消防局で22年間、命に関わる現場に立ち続けてきた元消防士だという点です。教科書どおりにいかない現場で「実際に人がどう倒れるか」「なぜ対応が遅れるか」を知っているからこそ、本番で動ける水準まで指導できます。
さらに国際コーチング連盟認定コーチ（PCC）として教育技術を学んでいるため、一方的な講義ではなく、参加者が自分の現場に引き寄せて考え、行動が変わる設計にしています。
- 1命の現場で見てきた「なぜ動けなくなるか」座学だけでは分からない、熱中症が悪化する現場のリアルな進行を知っている。
- 2100超の事業所での訓練実績製造・建設・運送・警備・自治体・自衛隊など、幅広い現場で安全教育を実施してきた経験。
- 3ICF PCC認定コーチとしての教育設計約100人・1000時間以上のコーチング実績に基づき、「聞いて終わり」にしない研修構成。
- 42025年の法改正に対応した内容報告体制の整備義務化など、最新の制度変更を踏まえた実務的な内容にアップデート。
こんな課題、ありませんか
対象とした課題
- 熱中症の”知識”はあるが、現場で本当に機能する対策になっているか不安
- 2025年の法改正（報告体制の整備義務化）に、何から対応すればよいか分からない
- もし現場で熱中症が発生したとき、組織としての責任・対応が心配
- 安全大会・安全講話がマンネリ化し、参加者の実感が薄い
得られる成果
- 最新データと法改正を踏まえた、実効性のある予防体制がつくれる
- 現場で「体が動く」初期対応の知識が身につく
- 消防の現場知見に基づいた、形だけで終わらない訓練設計ができる
- 管理職・現場双方が、当事者意識を持って持ち帰れる
セミナープログラム（例：90分）
講師プロフィール
福岡市消防局で22年間勤務し、100を超える事業所に防災訓練・災害想定訓練・応急救護訓練等を実施してきた教育訓練のプロフェッショナル。より効果的な教育を行うためコーチングを学び、約100人・1000時間以上のセッション実績を積み、国際コーチング連盟のプロ資格（PCC）を取得。現在はプロコーチ・研修講師として、組織の安全な職場環境の実現と人財育成を支援している。
メディア掲載実績
岩国商工会議所で開催した熱中症対策セミナーの様子が、消防士時代の経験を踏まえた解説とともに紹介されました。
開催概要
| 日程 | 個別調整制です要確定 貴社のご都合に合わせて日程をご提案します。 |
|---|---|
| 形式 | 対面（福岡を拠点に全国出張対応）／オンライン要確認 |
| 所要時間 | 90分〜（60分の短縮版〜半日の実践型まで、カスタマイズ可） |
| 対象 | 製造業・建設業・運送業・警備業等の安全管理担当者、現場管理職、経営層 |
| 定員 | 少人数〜対応可（実技を含む場合は人数に応じて構成を調整）要確認 |
| 参加費 | 要お問い合わせ要確認 |
よくある質問
A. 厚生労働省の「人材開発支援助成金（人材育成支援コース）」の対象となる可能性があります。
この助成金は、職務に直接関係する内容で合計10時間以上の体系的な研修が対象です。標準の90分セミナー単体では対象外ですが、関連テーマを組み合わせたプログラムとして設計できます。
- 熱中症の予防体制と管理者の役割（法改正への対応・WBGT運用・報告体制づくり）
- ヒューマンエラーの原因分析と再発防止（事例検証ワーク）
- 支援型リーダーシップ ― 報告・相談が上がる現場づくり
- 初期対応・応急救護の実践と、職場の行動計画づくり
なお、支給の可否は研修実施後に労働局の審査で判断されます。事前に対象となることを確約するものではありませんので、あらかじめご了承ください。
研修開始の1か月前までに労働局への計画届の提出が必要なため、ご検討の際は早めにご相談ください。当方では、申請に必要なカリキュラム表・講師経歴・実施記録等をご用意します。申請手続きは貴社または社会保険労務士にてお願いしております。
まずは日程・進め方をご相談ください
御社の業種・人数・課題をお聞かせいただければ、最適なプランをご提案します。まずは話を聞くだけでも構いません。
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